緒方貞子さんが学んだ
マザーブリットの教育方針と
徹底した国際協力活動

緒方さんが大きな影響を受けたと語る恩師マザーブリットの教育方針と大学経営の特徴

マザーブリットの教え、生き方

マザーブリットは聖心女子大学創立から19年間、学長を務め、その教えは多くの卒業生に記憶されています。 1期生の緒方さんも「これからの女性がどうあるべきか、自分でものを考え、人々のために行動する女性の育成という明確なヴィジョンをお持ちで、私も大きな影響をうけました。」と述べています。一人ひとりへの行き届いた配慮と高い経営能力はマザーブリットの二大特徴でした。

マザーブリットが行動をもって示した教えとは

「マザー・ブリットはアイディア豊富で、実行力や交渉力があり、素晴らしいリーダーでした。彼女に頼まれると誰も嫌とは言えないのです。」(『聞き書緒方貞子回顧録』岩波書店)と緒方さんは述べています。
聖心女子大学の黎明期、校舎建築の資金を獲得するために、マザーブリットは工夫を凝らした数々の募金活動を考案し、学生にもそうした活動に関わることを求めました。支援者から調達した外車が当たるラッフル(福引)券も、学生たちが銀座の街角で販売しました。その際、マザーブリットは「試験などと重なって忙しくても、同時にいくつもの仕事をこなせるように」と学生たちを激励しました。この言葉には、忙しくても要領よく行動しなさいという、学生の将来を想う気持ちがあふれています。

聖心で学んだ社会奉仕の基本

緒方さんの奉仕活動の基本は、大学時代に培われました。マザーブリットの方針は「社会への奉仕は学生全員が行うもの」でした。例えば、年1回授業返上で、三河島セツルメント(養護施設)の子どもたちをキャンパスに招き、ゲームやスポーツを一緒に楽しむ企画を学生たちが立て、ランチやお土産も用意しました。夏休みの臨海学校にも付き添い、3度の食事当番を担当しました。

“超我の奉仕” “Service above Self”

「“超我の奉仕”というロータリークラブのモットーに深い感銘を受け、以来、これが私の生涯の指針となってきました。」(“2016-17年ロータリー学友世界奉仕賞” 受賞の際のスピーチより)
緒方さんは、マザーブリットの「世界をよく見なさい」という教えを受けて、 1951年聖心女子大学卒業後、ロータリー国際親善奨学生としてアメリカのジョージタウン大学大学院に留学しました。ロータリークラブの会合にもよく参加して、“超我の奉仕”という言葉に出会い、その崇高な精神に心打たれ、奉仕の場が大学から世界へと広がり、人生の方向付けとなったと語っています。

自ら社会と関わる人に

マザーブリットは学生の将来について「家庭だけでなく、社会で役立つ人になること」を力説しました。在学中も社会活動のための資金集めを奨励し、将来、社会を改善するためにリーダーシップを発揮する賢明な女性となるよう指導しました。また、学長の仕事が多忙でも1年生の「宗教」と4年生の「現代思想」の必修授業を担当し、自ら執筆した教科書を使いました。

現場で意見を聞き協力・協働し合う

当時の学生生活には、学年対抗コンテストやバザーなど、学生が協働で目的を達成するプロジェクトが多く組み込まれていました。マザーブリットは「仲間と相談し、協力、協働すること」の大切さを繰り返し述べ、他人任せではなく、自ら進んで現場に出て行動するように指導しました。学生自治会のメンバーには、特にリーダーシップについて念入りに指導し「一人で何でもやってしまうようなリーダーには大きな仕事はできない。皆の意見をよく聴いて、相談し、判断して、協働で実践すること。」を強調しました。緒方さんも、マザーブリットの指導は、後に大いに役立ったと述べています。

緒方さんが明確な思想とリーダシップをもって実践した国際協力と、その究極の目標

人間の安全保障

冷戦終結後の1990年代、「国」という単位で考えていては有効に対処できない問題が増加しました。1991年の湾岸戦争の際にイラク国内で生じたクルド人避難民問題もそのひとつです。
当時、国連難民高等弁務官だった緒方さんは、この問題に対して、人間の命を守るという原則に立って解決を図りました。こうした考え方と行動は、国際協力のあり方を変えていきました。

一人ひとりの生命や尊厳を守る

条約上では国外にいる人々を「難民」として保護することになっており、国連難民高等弁務官事務所(UNHCR)の活動もそれに沿って行われていました。しかし、緒方さんは「人間の命や尊厳を守る」という考えのもと、クルド人避難民をイラク国内で保護する決断をしました。
その後も、こうした考えに基づいた緒方さんの前例にとらわれない活動は、国際社会に大きな影響を与えていき、人間一人ひとりに着目し、人々を脅威から守る「人間の安全保障」という考え方の源流のひとつになったのです。

難民の将来まで見据えトータルな支援

「難民支援は、難民が祖国に戻ったところで終わるのではありません」「生きていれば、次の可能性が生まれる」。緒方さんの難民支援の原則は、尊厳ある人間の命を守ることでした。紛争終結後、故郷に帰還した人々が安定した生活を取り戻し、当事者間で和解と共生を実現し、平和が構築されるまで、途切れることなく支援する目標を描きました。

教育を重視し女性の自立を支援する

難民が国の再建を果たすには、切れ目のない支援が必須であると主張した緒方さんは、特に若者の将来のために小学校以降の教育の機会が必須と考え、2001年に難民教育基金^＊を創設しました。
最も複雑で困難を極めたルワンダ難民の救済では、1994年の大虐殺の後、人口の7割近くが教育をほとんど受けていない女性という状況でした。新生ルワンダを建設するには和解と共生の実現とともに、女性の能力向上のための教育こそが鍵となると緒方さんは考え、1997年、女性のイニシャティブ支援を推進しました。
政府の援助に加えて多くの女性支援団体との協力により立ちあがったルワンダの女性たちは目覚ましい成果をあげ、現在ルワンダの女性議員数は56％と世界トップ(2021年)になっています。

“Refugee Education Trust” 略してRET。聖心女子大学の難民支援学生団体シュレットSHRET(Sacred Heart Refugee Education Trust)は緒方さんが設立したRETの精神に基づいて活動しています。

共生・連帯・平和の構築

世界は多様な文化や価値観、社会から成り立っていますが、みな同じ「人間」であり、相互に依存し合って生活しています。自分のことだけでなく、世界の人々のことも考えなければならないのです。
緒方さんは、国連難民高等弁務官などとして、紛争や難民など、世界で起きているさまざまな問題の解決に努めました。

依存し合って生活「持ちつ持たれつ」

私たちは国際社会のなかで相互に依存し合いながら暮らしています。緒方さんはそれを「持ちつ持たれつ」という言葉で表現しています。
緒方さんは、国連難民高等弁務官、日本のアフガニスタン支援総理特別代表、JICA理事長などとして、さまざまな政府や機関、組織、個人と協力し、紛争や難民、貧困などの問題に取り組みました。
しかし、対立する人々の間で和解を進め、共生をつくりだすことは容易ではありません。緒方さんは、紛争終結後に異民族で構成される住民に一緒に働く機会などを提供することで、共生の実現を試み、成果を上げました。