企画展 いま、「女性」はどう生きるか ―キャリア・結婚・装い・命―

2妊娠・出産の国際比較

国によってこんなに違う!
出産のあり方

どのような出産方法を選ぶか、入院期間はどれくらいか、
出産に関する選択は国によって違いがあります。
各国の様子を見てみましょう。

ドイツ
母子が触れ合う
カンガルーケアを重視

好きな姿勢で産めるフリースタイルの自然出産が最も多く、無痛分娩は2~3割程度です。生まれてすぐ、へその緒がついたままの赤ちゃんを母親の胸の上にのせるカンガルーケアが、母子に多くのメリットがあると、多くの病院で重視されています。入院期間は、自然分娩で2~3日、帝王切開で4日程度となっています。助産師(ヘバメ)が産後の家庭訪問を行い、その費用は産後最長8週間の間、公的保険でカバーされます。

日本
自然分娩が一般的
数日間の入院が特徴

高開発国の中では医療介入が少ない出産が比較的多くなっています。出産の99%以上が医療施設で行われ、そのうち小規模な診療所の出産は半数弱を占めます。初めての出産では5~6日程度、それ以降の出産でも4~5日程度入院し、自宅や実家に戻ります。多くの場合、入院中に助産師による授乳支援や育児指導が行われます。「里帰り出産」と言われるように、母(祖母)が妊娠中から産後の手伝いをすることは、他国にはあまりない特徴です。

  • 自然分娩についてはさまざまな説明のされ方がありますが、本展示では、陣痛を経て産道を通して赤ちゃんを出産する分娩法とします。

アメリカ
半数以上が無痛分娩
保険により費用の差も

アメリカでは半数以上が麻酔を使って陣痛の痛みを緩和する無痛分娩を選択し、産後、母子共に健康な場合、最短24時間、通常は産後2日前後で退院となります。一般的に産科健診は医師のオフィスで行い、出産は医師や助産師が提携している病院で行います。産後の短い入院中に、母子の健診、退院後の赤ちゃんのケアの指導まですべて行われます。アメリカでは加入している保険のタイプによって出産費用のカバーされる範囲が異なります。

中国
半数以上が帝王切開
その理由とは?

分娩のうち半数以上が、手術で赤ちゃんを取り出す帝王切開で行われています。帝王切開が選ばれる理由としては、帝王切開の赤ちゃんは頭がいい、縁起のいい日に出産できるなどという考えや、自然分娩より時間が短い、費用が高いなどの医療側の要因があるようです。2016年に、40年近く続いた「一人っ子政策」が廃止されましたが、2020年の合計特殊出生率は1.3人と日本とほぼ同じ水準です。男性が10~15日間、出産休暇を取るのも特徴です。

韓国
産後調理院サヌチョリウォン」で
産後の身体を手厚くケア

最も多いのは自然分娩ですが、帝王切開も4割程度を占めます。分娩は病院で行われることが多く、最近では産後に母体をケアする「産後調理院」に移動して、約2週間程度過ごすことが一般的になりました。産後調理院は母子別室で、母親には産後に合わせた食事やヨガ、母乳マッサージなど手厚いケアが行われます。産後調理院の数は、今では産婦人科の数を超えるまでになっています。

イギリス
出産費用が無料。
産後すぐの退院が普通?

国営医療制度のナショナルヘルスサービス(NHS)を利用すれば、妊娠期の診察、出産、入院などすべてが無料です。妊娠がわかったら、かかりつけ医に連絡し出産予定日を確認します。その後は医師と連携している助産師(ミッドワイフ)が健康指導や分娩、産後28日までの支援をしてくれます。約6割が無痛分娩で、通常、病院で出産し、当日か翌日に退院します。退院翌日には、ミッドワイフが自宅を訪問し、母親へのケアを行います。

出産の選択肢は各国の事情で異なる

国によって、自然分娩、無痛分娩、帝王切開など出産方法の選択肢のほか、妊婦健診、入院日数、産後のケアなどが違い、重視することも文化や社会的背景などにより異なります。出産する女性が何を選択するかは、実は環境によるところが大きいと言えるかもしれません。どう産むか、どのような支援が必要なのか、何が女性本人や赤ちゃん、家族にとっての安心につながるのか、考えてみましょう。

各国の無痛分娩の割合は?

麻酔で分娩時の痛みを和らげる無痛分娩。
世界ではどれくらい使われているのでしょうか?

現在多くの国で無痛分娩といえば、その第一選択は「硬膜外鎮痛法」といわれる下半身の痛みだけをとる方法です。日本の硬膜外無痛分娩率は徐々に増加しており、2016年には6.1%に増加しています。アメリカとフランスは硬膜外無痛分娩を受ける妊婦さんが多い国として知られています。アメリカ全体では硬膜外分娩率は73.1%でしたが、州によって36.6~80.1%と幅がありました。フランスでは1981年にはわずか4%だった硬膜外無痛分娩率は2016年には82.2%まで上昇しました。

他にも、カナダ(57.8%)、イギリス(60%)、スウェーデン(66.1%)、フィンランド(89%)、ベルギー(68%)など北米やヨーロッパでは一般的に硬膜外無痛分娩が行われています。一方、イタリア(20%)やドイツ(20〜30%)、ギリシャ(20%)は硬膜外無痛分娩率が低く、欧米でも国により状況が大きく異なることが窺えます。

無痛分娩の割合

日本でも増加!
帝王切開による出産の今後

世界中で増加しているのが帝王切開。医学的な理由以外の適用には警鐘も。

帝王切開とは、腹部と子宮を切開し赤ちゃんを取り出す手術のことです。自然分娩(経腟分娩)が難しい場合に、母子の命を救うために行われます。この帝王切開が、今、世界的に増加傾向にあります。日本の帝王切開率は過去30年間で約1.8倍増加し、現在20%を超えています。世界154ヵ国の調査結果によると、2018年時点での世界平均は21.1%ですが、2030年には28.5%まで上昇すると予測されています。

増加の理由はさまざまです。高齢出産などのハイリスク出産の増加もありますが、コロナ禍の院内感染予防や、医療供給体制の不足など、「念のため」と予防的に行われる状況もあるようです。外科手術は心身に負担がかかります。母子の健康を守る帝王切開の選択について慎重さを求める声が世界中で高まっています。

  • 執筆/福澤利江子

帝王切開の現状と今後

実施施設が増加中。
新型出生前検査とは?

妊娠中、お腹の子に病気があるかどうかを調べる検査を「出生前検査」といいます。

出生前検査とは、妊娠中に希望者のみが自費で行う検査です。さまざまな検査がありますが、よく知られているのは染色体の本数が違う疾患を調べる新型出生前検査(NIPT)で、実施施設が増加傾向にあります。

事前に胎児に染色体疾患があるとわかったら、専門医がいる大病院に転院するなどして、より安全に出産を迎えることができます。しかし、結果により妊娠の中断が選択されることもあるため、検査前後のカウンセリングが大切です。日本にはカウンセリングの体制の整った施設を正式な検査施設として認証する制度があります。しかし認証を得ず、十分な説明なしに検査を行う非認証施設も増えています。

新型出生前検査(NIPT)

妊婦の血液を採取し、
胎児由来のDNAで染色体を調べる

NIPTは、母親の血液中に混ざっている胎児のDNAの断片を調べる検査です。日本では2013年に検査が開始され、母体からの採血だけでできるので流産のリスクがないこと、偽陽性が少ないことが注目されました。ただ、この検査は確定診断にはならず、染色体疾患の可能性が高いかどうかを判定する検査です。可能性が高いとされた場合は、お腹に針を刺して羊水を採る検査を受けるかどうか検討します。羊水検査は確定診断になりますが0.3%の流産リスクがあります。

  • 偽陽性=実際には病気がないのに「陽性(病気あり)」と判定してしまうこと

NIPT認定施設数の年次推移

  • 日本産科婦人科学会 第4回NIPT等の出生前検査に関する専門委員会 2021年1月15日発表
    https://www.mhlw.go.jp/content/11908000/000754902.pdf
  • 日本医学会 出生前検査認証制度等運営委員会 2022年6月16日発表(2022年データ)
  • 執筆/河合 蘭
  • 出生前検査認証制度等運営委員会、一緒に考えよう、お腹の赤ちゃんの検査 https://jams-prenatal.jp/

世界の視点でとらえる新型出生前検査

新型出生前検査に必要なルールとは?その話し合いは、世界中で続いています。

出生前検査については、多くの国で法整備や国レベルのルール作りが行われ、検査前後の相談体制を整えています。どんな専門家が、いつ、どこで、どのように相談にのるのかを決めているのです。それは、その国の医療資源や文化を考慮して決められています。

しかし、日本は出生前検査の実施自体を反対する声もあり、検査について妊婦が相談できる体制の整備は遅れました。国ではなく、産科医などの学会が指針を作成してきたのですが、影響力に限界があり、非認証施設が増加しました。最近になって、日本もようやく国が動き、相談体制を整える方向で専門委員会の報告書がまとまりました。

  • 執筆/河合 蘭
イギリス イタリア ドイツ スウェーデン 日本※1
出生前検査
の法制度
✖️ ✖️ ○ ○ ✖️
NIPTに関する指針
(政府機関など)
○ ○ ○ ✖️ ○
NIPTに関する指針
(学会など)
✖️ ✖️※2 ✖️※3 ○ ○
公的補助など ○ △ ✖️ ○ ✖️
妊婦への
サポート体制
○民間のサポートなど 情報なし ○妊婦ための 法律制定・相談支援 情報なし △
  1. 日本は2022年のデータ
  2. 学会声明あり
  3. ドイツ人類社会医学会の声明あり
各国の事情によって法律やルール、相談体制が違う

出産における
遺伝カウンセリングの重要性

出生前検査を受けるかどうか―それを決めるのはカップルですが、支援者は必要です。

NIPTは一見簡単な検査ですが、検査の限界をよく理解したうえで受けることが必要です。そして、子どもに病気がある可能性が高いと言われれば、耐えがたいほど大きなストレスを感じるかもしれません。そのため、出生前検査には、そばにいて支えてくれる専門職の存在が必要です。

認証を受けたNIPT実施施設には臨床遺伝専門医、遺伝カウンセラー、小児科医などさまざまな専門家がいて遺伝カウンセリングを実施しており、小規模な認証施設もそうした施設と連携しています。検査で調べようとしている病気がどんな病気で、どんな福祉サービスがあり、出産後はどのような暮らしになるかについても話を聞くことができます。

遺伝カウンセリングに対する感想

遺伝カウンセリングの必要性を実感する声
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